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人材育成について

JITAでは、下記の基本方針のもとさまざまな方法で、学生や社会人のキャリア育成支援を行っています。

基本方針

  1. 自立人材の育成
    各個人が豊かな人生を歩めるよう、それぞれが主体となったスキル体系の構築と、スキルの獲得を推進しています。つまり自分自身のキャリア開発を自分自身で行えるように人材育成を行っています。端的に言えば、自立自走する人材の育成です。
  2. 自立の基盤となる思考力
    キャリア的自立のための第一歩は、自分の頭で考え行動できるようになることです。このとき思考とは何かを理解し、その手法を体得することが自身のキャリアアップの推進力をもたらすため、人材が自分で考える力を身につけることを重視しています。
  3. 仕事を通じた人格形成
    JITAでは、仕事をスキルアップの場だけではなく、人格形成の場であるととらえています。つまり、個人は仕事を通じて多様なステークホルダーに経済的価値を提供することで対価を得るだけでなく、そのプロセスで発生する利害関係の壁を乗り越え、その人の徳性を鍛錬する絶好の機会を得ることができます。それによって、徳性が高められた個人ほど、豊かな人生が歩める可能性が高まることは間違いないでしょう。そこで、JITAでは支援企業の理念体系(MVV等)から紐解き、人格形成につながる道筋を設計しています。
  4. 基本スキルの標準化
    仕事における基本的スキルについては、国際的な人材育成指標となっているOECDの提唱する各種コンピテンシーや経済産業省、厚生労働省、文部科学省、民間指標等を照合し、そもそも人材が獲得すべきスキルは何なのか?という問いを立て、ジェネリックスキルを定義し、人材育成の標準基軸を設定しています。これをもとに各社(各主体)ごとに多様な人材育成指標に対応できる標準プログラム、カリキュラムを用意して、企業や大学が持つ、個別指標、評価との紐付けを可能にしています。
  5. 教育の接続、学習への転換
    4に関して、初等中等教育~高等教育にかかる教育カリキュラムは、中央教育審議会等での綿密な議論によって生み出され、それ自体は考え抜かれたものなのですが、指導者側がその意図を正しく翻訳し、学習者へ落とし込んでいかないと、かえって全関係者の疲弊感が増すというものになっています。そこで、JITAでは、将来必要な汎用的スキルから逆算し、初等~高等教育段階における補完プログラムを用意することで、学習者が学習意欲を育み、自立的に知識を修得するよう態度を変え、教育から学習への転換を図る活動が必須であると認識しています。すなわち、初等~産業教育へのスムーズな接続の鍵は、教育から学習への転換をどのように行うかにかかっていると言えます。
  6. 個と組織の協働関係
    JITAでは、個と組織の協働関係づくりのプロセスを重視しています。主体的なキャリアの開発の取り組みには、一方で、自己のキャリアアップのために組織を利用するという、自己中心的なキャリア観を形成してしまう危険性があります。そこで、個と組織は、弱みと強みを補完し合いながらともに持続的価値を高めていく必要があります。さらに、個と組織は、2つの主体同士の単線的関係のみならずそれぞれのステークホルダーにとっても協働、共創による良い結果が享受される必要があります。このためには、ポジティブなフィードバック関係が必要であり、このような関係性をJITAでは、自利利他(多様な自、多様な他を包括的に、同時に利する)と呼んでいます。
  7. 科学的根拠の必要性
    1960年代以降の実績のある心理学による科学的エビデンスは重視するものの、人事データをビッグデータ化し、人材育成をデータ化することには慎重に取り組んでいます。なぜなら、アルゴリズムがブラックボックス化すると、個人が何をどう変えれば自己変革ができるのかが見えにくくなるからです。JITAでは、上司と部下が成長の仕組みをわかりつつ、データに基づいて対話をしながら、人材育成に資するようにプログラムを組んでいます。しかしながら、データへの志向性は企業により違いますので、企業の特性を踏まえつつサポートしています。
 

 社会人に対するキャリア育成支援

1.自立人材を育てる仕組みの構築

①組織および、組織に属する個人のアセスメントTSA

JITAが、現代心理学をの手法を組み合わせて構築したアセスメントツール
TSA (Transition of Self-awareness)を活用し、コミュニケーションスタイル、エゴグラム、認知スタイルの3つから組織と個人の現状を明らかにします。
組織の協働において最も重要なコミュニケーションを生み出す人格特性を把握することで、他者とのコミュニケーションの土壌作りを行います。上司と部下が客観的なデータによって対話することで、改善の方向がより具体化し、何をどう改善すれば良いかがわかる内発的動機付けを行うことが可能となります。

②理念体系の整備、社会的課題を踏まえた人事制度の構築

あるべき人材像の定義を明確にもっている企業はそう多くはありません。そこで、理念体系を繙きながら、あるべき人材像を鮮明にし、そこから必要な能力を導き出します。主として、全従業員に求められる汎用スキルである、組織内における協働力、外部との共創力、新しいものを生み出す革新力を中心に、能力の階層化を行い、評価・処遇等の各人事制度との連携を可能とします。これらは、職能型、ジョブ型ともに組み込み可能なものとなっています。

③人が自走する人材育成プログラムの構築

上記②で明確化した能力をもとに、能力獲得のための教育プログラムの構築を支援します。

④人材育成プログラムのアセスメント

すでに、プログラムが存在する場合は、その妥当性について第三者視点でアセスメントを行います。

2.eラーニング

自立自走型の人材育成を行うため、自ら必要なスキルの習得ができるよう速習可能で、体系的なeラーニングプログラムを提供しています。自らの学習力を強化していく、プロセスを支援するものなので、例えば物理の公式を理解すると、あらゆる物理の問題が解けるようになるように、人の成長における公理や法則を分かりやすく理解し、さまざまな局面に応用できるメニューになっています。

また、子育てなどでいったん職場を離れた女性がビジネスに復帰するための、在宅でもスキル獲得が可能なプログラムを用意しています。

3.集合研修

人材ビジネス会社との連携や、各企業ごと、個別単独の依頼を受け、ロールプレイングや具体的なプロジェクト・技術的支援など、実地研修が必要なものは集合研修を行っています。

 

 学生に対するキャリア育成支援

1.就業力向上にかかる大学のカリキュラムの編成、講座の開設、実施

特定の大学との間で、キャリア育成カリキュラムの設計と実施に関わりながら、学生の就業力向上を行っています。アクティブラーニング、基礎学力の定着をベースとし、インターンシップを核とした、実践的な就業力向上プログラムとなっています。

2.大学キャリアセンター内での相談窓口設置

特定大学の中で、JITA 相談員の出前相談活動を行っています。定期、不定期にキャリアセンター内でJITAの相談員が個別学生の相談に乗っています。

3.大学教員との連携によるキャリア育成講座やPBL(ProjectBased Learning)の実施

個別教員のご要望に応じてキャリア育成プログラムやPBLの推進を協働して実施しています。

例1)小型ロケット打ち上げプロジェクト
ロケットの設計・制作、実験から得られたデータ解析など多岐に渡るミッションの活動を通じて、技術面の向上だけではなく、マネジメント力・メンバーとの協調性・コミュニケーション能力など、学生の社会性の育成を行うプロジェクトを支援。
例2)企業取材・出版プロジェクト
学生自身による、業界および企業研究・インタビュー取材・取材企業のビジネス上の魅力を発見し、記事を書いて出版物として公表することをゴールとしたプロジェクト。業界および企業研究方法の理解と実践・インタビュー等質問力の育成・論理的文章力向上などを支援。

他、実績多数

4.内定者研修

企業に就職することによって、直面する課題をあらかじめ開示し、心構えを形成し、こんなはずではなかったと退社しなくてもよい状態を作ります。(これらの醸成がない場合、仮に転職しても、キャリアアップではなくキャリアダウンの傾向が強まり、同様のマイナススパイラル状況が起こるため)

5.個別学生の学修相談

自分の学んでいる学問が果たして将来役に立つのかという疑問を多くの学生が抱えています。役に立つか立たないかわからなければ当然学業に対してモチベーションが下がります。

そこで、実ビジネス経験豊かな相談員が、学生の自分の学びが将来に役立つ可能性を明らかにしていくという学生相談を行っています。

 
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